カテゴリー「地球温暖化」の記事

2014.08.30

NHKスペシャル「地球大変動の衝撃 第1集 異常気象 "暴走"する大気と海の大循環」の私的まとめ。

◆NHKスペシャルを見たのを、私がまとめているだけです。

この記事は、NHKスペシャル、2014年8月30日(土)放送

巨大災害 MEGA DISASTER 地球大変動の衝撃 第1集 異常気象 "暴走"する大気と海の大循環

を私が見て、ノートに書いていたら間に合わないので、見ながら自分の言葉でICレコーダーに音声で、

自分の言葉でまとめたものをさらに整理して文字にしたものですので、聞き間違い、聞き落とし、

などがあるかもしれません。「私的メモ」ですので、正確性に関しては、保証できません。

悪しからず。


◆異常気象の原因は、偏西風の蛇行の固定化である。

今世紀に入ってからの異常気象は、誰でも体感的に或いは情報としては皆知っています。

原因をよく「偏西風の蛇行」という言い方をしますが、蛇行自体は、以前から存在している。

問題は、従来は蛇行しながら、その蛇行が西から東に移動しているのが普通だったのに、

偏西風の蛇行が「固定化」されてしまった。

偏西風がたとえば、南に曲がっている場合、その北側に寒気がもたらされる。

偏西風が北に曲がっている(山を作っている)場合は南から湿気を含んだ暖気が流れ込む。

今まではしかし、偏西風の蛇行位置が常に移動していたから、適当に寒くなったり暖かくなったりしたのであるが、

偏西風の蛇行が固定化されてしまった。


◆偏西風の蛇行が固定化されると、同じ気候が続き、極端化する。

前述のとおり、本来偏西風は蛇行しているが、その蛇行自体が全体として移動している間はいいが、

蛇行が固定化されてしまったが故に、ずっと寒気が北極圏から降りてきて、今までに経験したことのない

大雪をもたらしたり、逆に偏西風が北にカーブしたまま、の南側では以上に高温が続き大干ばつになったりする。


◆偏西風の蛇行が固定化したのは、インドネシア付近の海水温の上昇である。

世界の海の中でも熱帯、とくにインドネシア周辺の海温が従来から最も高いが、

今年は、それがさらに平年よりも0.5度から1度高い。ヤカンにいれた水の温度を0.5度上げるだけでも

そうとうな熱量を必要とする。まして、熱帯・インドネシアの海水全体の温度が0.5度から1度上がるということは

大変な熱量である。

熱い海水が水蒸気となり、上空に達し、液体に戻るときに「凝結熱」を発する。

インドネシアの海水温が高いが故に、上空で発散される「凝結熱」の量が普段よりも増える。

地球の大気は全体として、なるべく変化を小さくしようとするので、インドネシアの上空の空気が

異常に高いが故に、偏西風の寒気をもたらす部分が、

ここを冷やそうとし、その結果偏西風の蛇行が固定化したのである。


◆21世紀に入り気温・海水温の上昇がとまる「大停滞」(Hiatus=ハイエイタス)が起きているが深海温は上がっている。

地球温暖化と言われているが、この10年ほど、世界の平均気温、海面の水温は殆ど上昇していない。

これを「ハイエイタス」(hiatus=「停滞」)というが、世界中の気象学者がこの現象に注目した。

その結果、地球が受ける余分のエネルギーは、深海の海水温の上昇をもたらしていることが分かった。

深海の水温の変化だから、地上では分からない。しかし、ハイエイタスは長くは続かず、近い将来

再び、地表の気温、海面の水温上昇が起きると考えられる。ハイエイタスは、周期的に繰り返されることは

過去の経験(研究?)から明らかである。


◆ハイエイタス(大停滞)の後はこれまで以上に急激な気温・海水温の上昇が予想される。

ハイエイタスは長くても10年以内にはおわり、その後、再び地球「表面」の気温、水温は上昇する。

IPCC(気候変動に関する政府間パネル)は、世界の平均気温は最大で4.8℃、上昇すると予想する。

日本近海の海水温は今世紀末までに2度から3度、世界で最も速いペースで上昇すると考えられている。

今世紀後半、海面水温が今よりも2度以上高くなると、どれほどの豪雨をもたらすのか、過去の気象現象を元に学者がシミュレーションした。

その結果、200ミリ以上の豪雨が降る範囲、面積が5割増加する。全体の雨量は3割増加する。

今までの記録を更新する「かつて経験したことのない雨」が降る可能性は日本のどこの地域にも存在する。


更に警戒すべきは「土砂災害」である。

専門家は将来、先日の広島とはタイプの違う土砂災害が起きる可能性を指摘する。

京都大学防災研究所の千木良(ちぎら)雅弘教授は、山が地下深くから岩盤ごと崩れる

「深層崩壊」という現象を研究している。

深層崩壊は数日間に亘って大雨が降った時に発生する。地下深くに染みこんだ水が岩盤ごと、

山全体が一挙にくずれる。2009年に台湾では、6日間に3000ミリの雨が降り、深層崩壊が発生した。

山の斜面が約800メートルにわたってくずれ、大量の土砂が押し寄せ、たった92秒間で1つの村が丸ごと消え、

400人以上の人命を奪った。


日本でも2000ミリの雨が数日、降り続くと、山が幅500メートル以上、全体として崩れ、それによる土砂は

3階建ての建物すら越えていく。数キロにわたって甚大な被害が発生する可能性がある。


◆海水温の上昇により巨大積乱雲(スーパー・セル)が発生し、竜巻が発生する可能性が高まる。

海水温の上昇によって懸念されるのは雨だけではなく、竜巻の発生が増えることである。

一昨年、茨城県つくば市を襲った竜巻。被害は幅500メートル、長さ17キロ。1,000棟を超える建物が壊れた。

今後、竜巻の発生頻度が増える可能性が危惧される。懸念されるのは、直径が10キロ以上の巨大積乱雲(スーパー・セル)の出現である。

大量の蒸気と上昇気流によって巨大積乱雲、弾いては強力な竜巻を発生させる。

つくば市を襲った竜巻もスーパー・セルから発生していた。

水蒸気量が増える今世紀後半には、スーパー・セルが発生する確率は全国で2倍から3倍に増加し、強力な竜巻が

発生しやすくなることも、気象庁のシミュレーションの結果、分かった。

関東平野では元来竜巻が発生しやすく、今後、大都市で今まで経験したことがないような巨大竜巻が発生する可能性も

否定できない。それがおきれば、重さ一トンのクルマが平気で巻き上げられ、そこら中に落下しうるのだから、

未曾有の大惨事が起きうる。


◆結論:自然現象制御出来ないが、情報の精緻化と入手の容易化を利用することができる。

地球全体の気温の上昇、海水温の情報を人間が制御することは出来ず、

極端化する気象現象を停めるという技術も全く研究されていないわけではないが、

当面、つかえそうなものはないので、個人で情報を利用する。

たとえばエリア豪雨などの降る範囲、時間はかなり正確に分かるし、スマートホンでも

気象衛星の映像や、降雨状況を知ることが容易になっているのだから、豪雨が迫っていることが

明らかなら、少し移動時間をずらすとか、窪地を避けるなど、個人での対応が肝要である。

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2013.06.16

「スーパークールビズ、新商品投入相次ぐ ワコールから、ふんどし意識したメンズパンツも」←薄着になれば涼しい、というものではない。

◆記事:スーパークールビズ、新商品投入相次ぐ ワコールから、ふんどし意識したメンズパンツも(MONEYzine 6月16日(日)14時0分配信)

環境省は地球温暖化対策の一環として平成17年度から、冷房時の室温28度でも快適に過ごすことのできるライフスタイル

「クールビズ」を推進している。今年も6月1日から9月30日までは「スーパークールビズ」と位置付け、

環境省を中心に積極的なプロモーション活動を実施している。

こうした動きにあわせ、各メーカーから「スーパークールビズ」商品の投入が相次いでいる。(以下、省略)


◆コメント:暑い環境では、薄着でも暑いのです。

先週水曜日に体調を崩して、会社を休みました。

医者に行くときには、当然、普段のスーツである必要はないので、ユニクロのTシャツ一枚でしたが、

それでよく分かりました。薄着であろうが、冷房温度が28℃のままでは、暑くて仕方が無いのです。

人間が涼しいと感じるために薄着になるのは、大気に直接接する肌の露出面積を増やすことが目的です。

目には見えなくても、皮膚の表面には水分(汗)が付着しています。

その汗が気化するときに身体の表面から気化熱を奪う。そのプロセスがあって初めて「涼しい」と感じるのです。


体表の汗が気化するためには大気の湿度が低くて、飽和水蒸気量ではない、または、それに近い湿度ではない、

ということが前提ですが、御存知の通り、日本は蒸し暑い、つまり湿度が高い。

外気も蒸し暑いですが、風が吹いて多少は、入れ替わります。しかし室内は、違います。電車の中も同様です。

現代の密閉性の高い建物では、窓から自然の風が吹き込むということがないので、

機械(エアコン)を用いて強制的に室内の空気の湿度を下げないと、つまり空気中の水蒸気量が多いままだと、

いくら、「クールビズ」でも、皮膚表面の汗は気化しないので、外見が「すずしげ」であっても、体感的には蒸し暑いままです。

記事では、環境省がクールビズを推進するのは「地球温暖化対策」だと言いますが、

特に東日本大震災以降は、「原発が稼働していないので、発電力が落ちており、電気がたりない」ことが大義名分とされました。

ですが、一昨年、昨年ともに、原発が殆ど稼働していなくても、猛暑の時期に、電気は足りることが、既成事実として証明されています。


日本人は、「お上のお達し」に、あまりにも従順ですが、少しは疑ってみることも必要です。

国会審議のテレビを見ていると、あの蒸し暑そうな、石で建造されている国会議事堂の中で、

国会議員達はクールビズの格好をしながら、全然暑そうではないし、中には、「寒い」のか上着を着用している議員すら、います。

なんら証拠はありますが、あそこは、多分エアコンの設定温度が24℃ぐらいになっているとおもいます。


とにかく、毎日の行き帰りの電車の中、オフィス、ともに、環境省通達をクソ真面目に履行して、エアコンをなるべく使わないことにしているので、

どこもかしこも蒸し暑くて、おかしくなりそうです。


女性には好評のようですね。以前の電車の冷房は寒すぎた、と。しかし、元来冷え性の多い女性が夏になると男性よりも

ずっと薄着で、ガンガン冷房の効いた電車に乗れば寒いに決まってます。寒いのは着れば克服出来るでしょうが、

前述のとおり、暑いのは、着衣を減らしても、薄着にしても、解消されません。

スーパークールビズとやらが、官民の癒着かなんか知りませんが、既にに熱中症の患者も増えているのですから、

暑い時は、遠慮無くエアコンを使いましょう。現在、私がこの原稿を書いている、自室のエアコンの設定温度は24度です。

クールビズぐらいでは、地球温暖化進行を防ぐ目的にも影響がないとおもいます。

1999年、国連環境計画が発表した地球環境概況2000の、概況と提言を読むと、既にこう書かれています。

温室効果ガスの排出量増加により、地球温暖化を防止するのはおそらく手遅れであり、更に、京都議定書において合意された多くの目標は達成されないかもしれない。

ということです。

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2011.05.11

「浜岡原発全面停止 夏の電力、暑さ次第で全国的に危機的状況の可能性」←メディアの方。もう少し勉強して下さい。

◆記事:浜岡原発全面停止 夏の電力、暑さ次第で全国的に危機的状況の可能性も(フジテレビ系(FNN) 5月10日(火)18時1分配信)

浜岡原子力発電所の運転停止が表明されたが、この夏の電力は、暑さ次第では全国的に危機的状況の可能性がある。

浜岡原子力発電所の運転停止表明から一夜明けた10日、愛知県の大村知事が海江田経産相を訪ね、

電力の安定供給などへの対策を強く求めた。

大村知事は「日本経済の復興のために、愛知の産業がフル回転して、これからやっていこうというときに、

一番のベースである電力エネルギーの供給に不安があるとできなくなっちゃう」と述べた。

くしくも10日は、各地で真夏の陽気になった。

1日に360万kWの発電能力を持つ浜岡原発の運転停止の影響は、この夏、中部電力管内にとどまらず、

全国に波及するとみられている。

蓮舫節電啓発担当相は「『玉突き』という形で、電力のお互いの譲り合いができない

というリスクを考えたときには、もう少し厳しめに啓発をしなければいけない」と述べた。

これまで中部電力は、東京電力や九州電力に支援してきたが、浜岡原発の停止で支援を取りやめることになる。

海江田経産相は10日、「関西地域からの協力をお願いしながら」と、あらためて関西電力に支援を求める考えを示したが、

その関西電力も11基の原発のうち、現在3基が定期検査で停止しているほか、

夏までに定期検査に入る予定の原発もあり、それらの運転再開が遅れると、

関西電力自体電力不足に陥る可能性もある。


◆コメント:日本のメディアは本当に調べていないのか分かりませんけど・・・・。

東日本大震災のわずか4日後、3月15日に、国際エネルギー機関 (IEA:International Energy Agency)が

原発が無くても日本は火力発電で十分、賄えるという趣旨の見解を表明しています。

◆日本、原子力発電不足分補う石油火力発電の余剰ある=IEA(ロイター 2011年 03月 15日 23:07 JST)

東日本大震災に伴う原発事故を受けて、国際エネルギー機関(IEA)は15日、日本は原子力発電の不足分を補うだけの十分な石油火力発電による余剰能力を有している、との見解を示した。

IEAは月次報告書で「実際には、液化天然ガス(LNG)および石炭も使用することで需要に対応できる可能性が高いが、LNG、石炭の両セクターにおいては余剰発電能力がより限定的であるようだ」と指摘している。

IEAの推計によると、日本は2009年に石油火力発電能力の30%しか使用しておらず、平均で日量36万バレルの原油・燃料油を使用し、100テラワット時余りの電力を生産した。

IEAはまた「60テラワット時の不足分すべてを石油火力発電で補った場合、石油消費量は年間ベースで日量約20万バレル増加する見通し」としている。

また、小出裕章京都大学原子炉研究所助教は、ずっと前から、

日本の原発を全部止めても火力発電所で十分足りる。しかも全ての火力発電所の70パーセントで十分だ。

と、主張なさっています。YouTubeで余りにも有名なんですが。


原発なしでも電力足りてる 小出裕章







電力供給量の話もさることながら、
「CO2は地球上の生物にとって絶対必要な物質です。一方、原発から出る死の灰(放射能)は絶対的な危険物なんです」

小出助教とて、CO2が物凄く大量に出れば環境に悪影響を及ぼす可能性は否定していないが、

それ以前に、CO2が無かったら生物は生きることができない。放射能は身体にとって害でしかない、

というのは、いずれを選択すべきか、大変分かりやすく提示して下さっている。


とにかく。

国際機関と、日本の原子力専門家が、別々に、しかし同じ事、即ち

「原発が無くても電気は足りる」と指摘しているのに、大手メディアは皆、この見解を無視している。

どういうつもりなのでしょうねえ。

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2010.06.02

「クールビズの季節、政府も自民も『かりゆし』」←「クールビズ」の無意味さ。

◆記事:クールビズの季節、政府も自民も「かりゆし」(6月1日21時18分配信 読売新聞)

政府の「クールビズ」期間が1日に始まり、鳩山首相や閣僚が沖縄県特有の「かりゆしウエア」を着て閣議に臨んだ。

ただ、米軍普天間飛行場の移設問題が地元の期待を裏切る結果になった直後だけに微妙な空気が漂い、

スーツ姿の“造反者”も出て、足並みの乱れをここでも露呈した。

スーツだったのは、亀井金融相と北沢防衛相。北沢氏はネクタイははずし、閣議後の記者会見で「風邪気味だから」と説明した。

一方、亀井氏は「公務の時はずっと背広を着ている。人と会う時に急に背広に着替えるなんて、着せ替え人形じゃあるまいし」と、

小泉元首相が始めたクールビズ自体を否定した。

「かりゆし」は「めでたい」という意味。前原沖縄相は記者会見で、「『最低でも県外』ができなかった後で、

かりゆしウエアを着て閣議に臨むのはいかがなものかという議論があったのは事実だ」と語った。


◆コメント:私もクールビズを無視している。

閣議のニュースは、一例であり、「かりゆし」云々は、本日の問題の主題ではない。

私の勤め先も、お客さんに直接接することがない本店各部は6月1日から9月30日まで、

クールビズを「可」とする。

という通達が発せられている。今年で3回目か4回目だが、「クールビズを『可』とする」

だから、クールビスは"may"であり、"must"ではない。私の部署はかなりの大所帯で、

周囲を見ると99%は毎年素直に「クールビズ」で会社に来るが、私は一度も実践したことがない。

周りの人達は、わざわざ暑い格好をして物好きな奴と思っているかも知れないが、一向に構わない。

来年も再来年も私は同じことをするだろう。


理由のひとつは、個人的かつ感情的なものである。

14年前に他界した父は30数年、サラリーマンとして働き続けた。

私は子供の頃からずっと、どんなに暑い日でもネクタイを締め、スーツを着て仕事に行く父の姿を見ていた。

無論、クールビズなどという概念が無かったから、それは、あまりにも当たり前のことだった。

そんな父を見て育った私の頭の中には、
勤め人は、真夏のどんなに暑いときでもネクタイを締めて、スーツを着るものだ。

という、甚だ融通の利かない(今の人から見れば古くさいかもしれないが)強固な固定観念がある。

仕事に行くときには、ネクタイを締めて、スーツを着ないと気持ちが「臨戦態勢」にならない。

「暑くても、スーツを着て平然として家を出て、仕事をする。これぞ『勤め人の心意気』」と思っている。


記事によれば、閣僚では亀井金融相だけが、スーツにネクタイだそうで、新聞は、

それは、クールビズを言いだしたのが亀井氏のかつての盟友、今は仇敵の小泉純一郎だからだろう、

と見ているようだ。それもあるかも知れないが、それだけでは無かろう。私と同じような気持があるような

気がする(私が勝手に想像しているだけだ)。


国会議員を辞めてしまったが、元民主党衆議院議員の岩國哲人氏が、やはりクールビスを無視して、

夏の間もスーツにネクタイだったのを思い出す。

東大を卒業してから日興証券に入社し、やがて外資系証券会社に転職し、

最後は、世界有数の証券会社、メリルリンチ本社の上級副社長まで務めた

根っからの「元・務め人」である岩國氏もやはり、仕事をするときにスーツを着ないことに

心理的抵抗があったのだろう、と想像している。

以上は、始めに書いたとおり、クールビズを実践しない、「情緒的」な理由だ。

しかし、理由はそれだけではない。


◆クールビズの本来の目的は、地球温暖化対策ではないのか。

「クールビズ」を提唱し、実行したのは小泉純一郎で、あれも軽い奴だから、

どこまで意識していたか、甚だ疑問であるが、クールビズは、本来、夏の暑い時期、

エアコン使用による電気消費量が、著しく増大する。すると化石燃料を燃やしてタービンを動かす

火力発電所から排出されるCO2が増える。完全に証明されていないが、地球温暖化の最大の原因は、

人間の活動が元で発生するCO2が「温室効果」を持つ為だ、との仮説が殆ど常識となっている。

従って、電力消費量を抑えることが温暖化の進行を抑制することに貢献する。


だから、夏の暑い時期は薄着をしても良いことにして、エアコンの消費電力を減らそう。

これが、クールビズを採用した理由だった筈だ。


だが、実際はどうだ。

「クールビズ」と称する「薄着」を採用しながら、内閣も国会も民間企業も、

エアコンを引き続き使用している。それは、国会の様子を見ても閣議の様子を見ても明らかである。

エアコンを止めたら、みんな、大汗をかいているはずだが、そんな人はいない。

薄着をしても、エアコンの使用を止めるか、使用時間を限定するなど、電力消費を減らさなければ、

何の意味もない。それは官民ともに分かっている筈だ。

単に「クールビズ」という薄着をし、

地球環境に配慮しています。

というポーズを取っているだけだ。何の実質も伴わない。

これが形式主義でなくてなんであろう。



日本の夏は、蒸し暑い。どうせエアコンを止めたら、暑くて何もできないのだから、

ある程度使わざるを得ない。

電気を使用すること自体が温暖化の原因なのではなく、化石燃料を燃やす発電方法が問題なのである。

企業の利権が絡むので、火力発電に代わる方法として、原子力発電ばかりが重視されるが、

安全性に大いに不安がある。つい先ほども美浜原発から放射能漏れ、とのニュースが流れた。
◆記事:美浜原発2号機、燃料集合体から放射能漏れ 管に傷(朝日新聞)(2010年6月2日0時20分)

関西電力は1日、福井県美浜町の美浜原発2号機(50万キロワット)で燃料集合体2体から放射能漏れを確認した、と発表した。

核燃料を入れるジルコニウム合金製の被覆管(長さ4メートル、直径11ミリ、肉厚0.6ミリ)に傷が見つかった。

同県内の原発ではこの2年で、今回を含めて燃料集合体計9体に穴や傷ができるトラブルが起きている。 (以下略)

こういうことが何度も起きるのでは、原子力発電は安全だ、と言われても、

それをそのまま信じろというほうが無理だ。

照明器具やエアコンや、パソコンが二酸化炭素を排出しているのではない。

風力発電、地熱発電、潮汐発電など、所謂クリーンエネルギーで電力需要を満たせれば、

電気を使うこと自体は問題ではない。これらの実用化に注力すべきなのに、

クールビズで「かりゆし」を着て「環境に貢献する」と称する。

バカという他に言葉を知らない。

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2009.12.21

「欧州寒波、死者38人に…空港閉鎖も」←約2年4ヶ月前、地球温暖化が欧州の寒冷化をもたらすかも知れない、と書きました。

◆記事:欧州寒波、死者38人に…空港閉鎖も(12月21日12時40分配信 読売新聞)

【パリ支局】欧州の寒波による被害は20日、拡大し、AP通信などによると、

ポーランドで路上生活者ら29人が凍死したのを始め、オーストリアやフランス、ドイツなど欧州全体で少なくとも38人が死亡した。

英国と欧州大陸を結ぶ高速鉄道「ユーロスター」も運休しており、復旧のめどは立っていない。

ポーランドやドイツなどでは19日から20日にかけて、気温が氷点下20度前後にまで低下。

交通機関の乱れが相次ぎ、独デュッセルドルフの空港が閉鎖されたほか、仏航空当局は、

21日午前のシャルル・ドゴール国際空港出発便の約2割を欠航とするよう要請した。


◆コメント:地球温暖化の影響で、欧州の気候が寒冷化する可能性は以前から指摘されていました。

この件に関係しているかもしれないことを、私は、

2007年08月17日(金) 「<北極海>氷の面積が減少…観測史上最小に」←「その結果、何が起きるのか」を誰も解説しない。ココログ

という記事の中で、「熱塩循環への影響」と説明しました。


◆熱塩循環とは何か。

世界の海の水は、超巨大なベルトコンベアーのようになっていて、約2000年かけて、地球を一周します。

Greatoceanconveyorbelt
低緯度で暖められて、表層を流れてきた海水は暖かく(メキシコ湾流)、これがヨーロッパ大陸の西の大西洋を通るので、

多くのヨーロッパの都市は、東京どころか、ロンドンなどは北海道よりも北にあるのにもかかわらず、

(日本をヨーロッパの近くに寄せた、この地図を見ると大変よくわかります。)

Latitudeeuropejapan
このベルト・コンベアが循環する原動力は何かというと、メキシコから北上してきた海水が、北上するにつれて、

冷気に接して水温が下がり、相対的に塩分の濃度が高くなり、さらに、北極海の海氷が出来るときに、塩分は凍りにくいので、

氷の外に排出されるのですが、これで、高緯度の海水の比重を高くします。


比重が大きい(塩分の濃度が高い)海水は、海の表面から、深いところへ沈んでいきます。

この運動を「熱塩循環」といい、巨大な「ベルト・コンベア」つまり海洋水の大循環を動かす

原動力になっているのです。


ところが、近年予想以上の速さで北極海の海氷が温暖化の影響で溶けています。

また、北欧の陸にある氷河が、やはり温暖化が原因で溶けて、溶けた水が海に流れ込んでいます。

北極海の海氷も陸地の氷河も淡水ですから、これらが溶けて海に流れ込むと、

本来、塩分の濃度が濃くなり、海水の比重が重くならなければならないところで、海水を薄めてしまいます。

比重が大きくならなければ、海面近くの海水が、海の深いところへ沈まなくなってしまいます。

極端な場合、ベルトコンベアが、止まってしまいます(熱塩循環の停止)。

するとメキシコ湾の温かい海水が欧州付近にまで上がって来ません。

メキシコ湾流のおかげで高緯度にも関わらず、さほど寒くなかった欧州は、寒冷化するかもしれません。


以上が2007年8月に書いた記事の中で、欧米の寒冷化と関係する部分です。


◆欧州の寒波は、まだ短期間の現象ですから、もう少し観察しないと何とも言えません。

最近の欧州の寒波は、まだ長期的に持続するかどうか分かりませんので、

上述した、地球温暖化→北極海の海氷、北欧の氷河の融解→熱塩交換への影響、

によるものかどうか、断定できません。専門家でもそこまで言っている人はいないと思います。

(絶対にいないかどうかは分かりませんが)。

ただし、同時に、地球温暖化と欧州の寒波が無関係である、という証明も不可能です。

ありきたりの結論となりますが、どのように欧州の気候が変動するか注意深く観察する必要があります

(専門家は、とっくに実行しているでしょうが)。

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2009.12.20

「コペンハーゲン合意採択見送り、合意に「留意」-COP15が閉幕」←誰も本気で温暖化など心配していない。

◆記事:コペンハーゲン合意採択見送り、合意に「留意」-COP15が閉幕(ブルームバーグ)(2009/12/20 16:35)

12月19日(ブルームバーグ):第15回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)は19日、

2013年以降の国際的な地球温暖化対策の方向性を示す「コペンハーゲン合意」を採択することはできず、

「合意に留意する」ことで決着し、閉幕した。

同合意は各国に温暖化ガス排出量の自主的な削減を求めているが、拘束力はない。

世界の気温上昇を2度以内に抑制するとの目標を明示した。

12年で期限が切れる京都議定書後の枠組み作りは少なくとも1年先送りされた。

オバマ米大統領は中国や他の25カ国前後との間で、地球温暖化防止に向けた政治合意を大筋で了承できたことは

「かつてない」前進だと評価。これに対し、環境団体や少なくとも5つの発展途上国は会議が失敗だったと指摘している。

オバマ大統領は18日、COP15の開催地デンマークのコペンハーゲンを発つ前に、今回の合意は「第一歩だ」と言明。

同大統領は合意をまとめるため、COP15で延べ14時間の会議に臨み、193カ国8000人の代表を前に演説を行った。

オバマ大統領はコペンハーゲンで記者団に対し、

「合意には法的拘束力はないが、これによって各国は世界に対し自国が何を行っているかを示すことができる」と語った。


◆コメント:皆、「自分が生きている間ぐらいは大丈夫だろう」と思いたがるから、「ポーズ」でしかない(私を含めて)

私は今までに、地球温暖化に関して、何度も弊日記で取りあげた。

単純にエンピツの目次ページ(ブログより検索しやすい)を、

「地球温暖化」で検索した結果がこれである。



初めの頃は私は自分が「地球環境を憂えている」のだ、と自己暗示をかけていたが、

自分の心をよくのぞき込むと、実は「どうでも良い」と思っていることが分かった。

今、この瞬間、地球上に生きている人は、今日生まれた赤ん坊も含め、100年後には殆ど死んでいる。

死んだ後、地球環境がどうなろうが、私は知ったことではない。

「地球を守ろう」とか「地球にやさしい」というキャッチフレーズをしばしば目にするが、

偽善的である。正しくは、

人間にとって都合がいい地球環境を守ろう。

だろう。人類が絶滅したって、地球は勝手に自転しながら太陽の周りを公転し続ける。

いずれにせよ。50億年後、水素を使い果たした太陽は膨張して赤色矮星(せきしょくわいせい)となり、

その時、多分地球は飲み込まれて跡形も無くなる。仮に飲み込まれなくても、太陽が無くなれば、地球の

生物は全滅するわけで、そもそも、それまでホモ・サピアンスという「種」が存続しているとは

考えにくい。

どのような経緯を経ても遅かれ早かれ人類は消滅するのであるが、私も含めて、今生きている人々は、

地球温暖化が進行しても、自分(及び願わくば自分の子供)が生きているぐらいは、なんとか、保つだろう」

と、漠然と根拠もなく考えている(若しくは、考えたがっている)。

自分たちが生きている間に地球が、CO2による温暖化で、人類が生存できないほどの環境になる、

とは考えたくないから、そうならないだろう、と思いつつ、形だけ「エコ」とか「環境」などという単語を口にする。

今回、コペンハーゲンで開催されたCOP15に参加した世界各国の代表も、本気ではない。


何も決まらない事の本当の根源的な理由はそこにある。

CO2が地球温暖化を進行させているならば、各国のCO2排出量を削減しても意味がない。

CO2を排出しつづけることに変わりはないのだから、大気中のCO2濃度の上昇スピードが多少、

遅くなるかも知れない、というだけのことであり、本当にCO2が温暖化の主因なら、

大気中のCO2濃度を下げる(「CO2排出量」を減らすのではなく、大気中のCO2の絶対量を減らす)方法を

考えないと、意味がないのではないか。

そういことが議論されないのは、やはり、誰も本気ではない証拠である。

非難するつもりはない。

私も自分が死ぬまで何とか保ってくれれば、後はどうなろうが知ったことではない、からである。
そんなことはない。訴え続けることに意味がある。

という方、まずご自分で実行していただきたい。

私は、散々訴えました。

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2009.12.08

【地球温暖化】COP15が開幕=ポスト京都へ政治合意目指す-18日に首脳級会合を開催←日本はさほどムキになることはない。

◆記事:COP15が開幕=ポスト京都へ政治合意目指す-18日に首脳級会合を開催(12月7日22時7分配信 時事通信)

地球温暖化対策の新たな枠組み(ポスト京都議定書)を話し合う国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)が7日、

コペンハーゲンで開幕した。ポスト京都の大枠を示す政治合意を取りまとめられるかが焦点だ。

ただ、温室効果ガス削減・抑制の分担をめぐり先進国と開発途上国の間で対立が続いているため、

交渉の行方は予断を許さない状況だ。会議終盤には閣僚級や首脳級の会合を開き、ハイレベルでの調整を行う。

議長国デンマークのラスムセン首相は開会式で、これまでに110カ国が首脳の出席を通知してきたことを明らかにした。

首相は「首脳らの出席は気候変動に対する政治的意思の結集だ。大きな機会であり、失敗は許されない」と述べ、

政治合意取りまとめに強い意欲を示した。


◆コメント:以前ほど地球温暖化に関して書かない理由。

私は今まで、繰り返し地球温暖化に関して書きましたが、

最近どうも、書く気がしないのです。


まず第一に、温室効果ガスの代表格二酸化炭素(CO2)の排出量を減らすと言いますが、

その前に、大気中のCO2濃度は本当に地球温暖化の原因なのか。

ウィキペディアの二酸化炭素の項目には次のような説明があります。

2006年現在の大気中にはおよそ 381ppm(0.038%)ほどの濃度で二酸化炭素が含まれるが、氷床コアなどの分析から産業革命以前は、

およそ 280ppm(0.028%)の濃度であったと推定されている。濃度増加の要因は、主に化石燃料の大量消費と考えられている(IPCC第4次評価報告書を参照)。

産業革命以降、人間の活動(化石燃料の大量消費)が大気中のCO2濃度を高めたといいますが、

高まっても、産業革命前の0.028%が2006年には0.038%になってのでしょ?大気中に0.028とか0.038%しか含まれない

物質に、本当に温室効果があるのだろうか、という疑問。


そして、地球温暖化対策のこうした国際会議でいつも「新しい目標」が掲げられますが、

その目標は「温室効果ガスの排出量を減らすことです。

仮に世界全体の排出量が減っても、結局温室効果ガスを排出し続けることに変わりはない。

ということは、今後も大気中のCO2濃度は上昇し続けるのであり、ただ、そのペースを落とすだけのこと。

大気中のCO2濃度が上昇して温暖化が進行する、ということが本当ならば、各国はCO2排出量の削減で満足していて、良いのでしょうか?


私はまるきり文科系の人間で、こういう理論的思考は苦手なのですが、

大気中のCO2濃度が上昇することが温暖化進行の原因ならば、「排出量」うんぬんではなく、大気中のCO2濃度そのものを「減らさ」なければ、

温暖化対策を講じているとは言えないのではないでしょうか。そのような技術は開発されているのか、いないのか。

調べれば分かるでしょうが、本来1個人のブログではなく、こうしたことを広く世間に啓蒙するのはマスコミの

仕事である、と思います。


◆思い切ったCO2排出量削減目標を表明しているのは日本とEUですが、日本のCO2排出量は元々全体の5%。

鳩山首相は、日本の削減目標を1990年比-25%と宣言しています。

日本は何もしないという訳にはいかないでしょうが、はっきり言って日本なんかどうでも良いのです。

2005co2kunibetsu

図で見れば分かるとおり、世界第2位の経済大国なのに、日本は主要国全体の5%しかCO2を排出していません。

そう言う国が一番張り切っても仕方がない。死ぬ気で取り組んで貰わなければならないのはアメリカ・中国・ロシアですが、

Cop15

この連中、例えばアメリカは、2020年のCO2排出量を1990年比たったの3%~4%減らすことを平然と目標に掲げています。

中国も世界のCO2排出量の21%を占める国です。今回初めて、CO2排出量削減の数値目標を打ち出しました。何だか、訳が分からない。

国内総生産(GDP)を一定額生み出す際の排出量を「05年比で40~45%削減する」

こういうの、困りますよね。CO2排出量を減らす為に世界各国が協力しようとしているのに、

中国だけ基準、つまり物差しが違ったら、比べようがない(そうやって誤魔化すつもりなのでしょう)


◆日本の世論はどの程度本気なのでしょう。

昨今、やたらと、「地球に優しい」「ストップ・ザ・温暖化」「百万人のキャンドルナイト」とか、政府の

エコポイントとか、一見、電力消費を抑え、化石燃料を燃やして発電することによって生じるCO2を削減しよう、

という「フリ」をしている日本ですが、なんだか、イルミネーションってのは別なんでしょうか。

検索した見出しだけ並べます。


  • イルミネーション:原宿・表参道に復活

  • 【クリスマス】日本橋が緑一色になる

  • びわ湖大津館に「光の庭」 1月17日までライトアップ

  • 横浜マリンタワーのイルミが3年ぶりに復活

  • さあ師走 光のシーズン 仙台駅舎に3万個LED

  • イルミ10万個 師走の街彩る 鹿児島の商業施設や公園

  • 弘前エレクトリカル・ファンタジー:中心街に「街の星座」 来年2月末まで

  • 横浜中華街で「春節燈花点灯式」

  • 御堂筋に光の並木道 冬の幻想アート

まだありますけど、いくら消費電力が少ないLED(発光ダイオード)を使うといっても、

結局、本気で電力消費を極力抑えようとはしていないですよね。

やはり、国連環境計画の地球環境概況2000の予想が当たっているように思います。
温室効果ガスの排出量増加により、地球温暖化を防止するのはおそらく手遅れであり、更に、京都議定書において合意された多くの目標は達成されないかもしれない。


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2009.06.28

「エコポイント」の矛盾。

◆エコポイントとは。

環境省のエコポイントの活用によるグリーン家電普及促進事業の実施についてによれば、

5月15日から、グリーン家電製品を購入された方々は、様々な商品・サービスと交換可能なエコポイントが取得できます。

この事業は、地球温暖化対策の推進、経済の活性化及び地上デジタル放送対応テレビの普及を図ることを目的として実施するものです。

ということだそうだ。


◆エコポイントが取得できる「グリーン家電製品」と商品別の「エコポイント数」

これに関しては、グリーン家電普及促進事業 エコポイントに詳しく載っている。

エコポイント対象商品一覧表。これを見ると、ヘンですよね。

グリーン家電製品と言いながら、勿論全然電力を消費しない訳ではない。

ところが、エアコンも、冷蔵庫も、テレビも、消費電力が多いものを買った方が、エコポイント数が多い。

これ、おかしくない?

最初に載せた、環境省の説明によると、

この事業は、地球温暖化対策の推進、経済の活性化及び地上デジタル放送対応テレビの普及を図ることを目的として実施するものです。

地球温暖化の推進というのは、現在日本ではまだ、電力の3分の1は火力発電。

化石燃料を燃やして発電するのが地球温暖化の原因となる(と言われているCO2)と言われているのに、

エコポイント制度を導入して、「省エネ家電の売り上げが大幅に増えているらしい。
◆エコポイントで省エネ家電好調、薄型テレビは4割増(6月23日19時54分配信 読売新聞)

調査会社GfKジャパンが全国の家電量販店(約4500店)を対象に調査した15~21日の省エネ家電の販売状況によると、

薄型テレビは前年同期比43・7%増と前週(8~14日)の36・4%増より伸び率が約7ポイント上昇した。

冷蔵庫は3・4%増と約8ポイント上昇、昨年に比べて気温が低く販売不振が続くエアコンは10・9%減とマイナスだったものの、

減少率は約5ポイント改善した。

今回の調査期間は、省エネ家電の購入者に価格の一定割合を還元するエコポイント制度の交換商品・サービスが

19日に発表されて最初の週末だったため、エコポイント効果が改めて消費意欲を刺激したとみられる。

エコポイントの対象商品のうち、薄型テレビは5月15日の制度開始から、地上デジタル放送完全移行による買い替え需要もあり、

好調に売り上げを伸ばしてきた。一方、冷蔵庫とエアコンは前年実績を下回る週も多く、息切れ感が出ていた。

家電業界では「交換商品の発表がボーナス商戦を後押しするきっかけになってほしい」(大手家電量販店)と期待感が高まっている。

個人消費が増えることは、景気の回復には有効だが、「エコ・ポイント制度」の主目的が、

「地球温暖化対策の推進」、即ち省エネだとしたら、消費電力が多い製品ほど高いエコ・ポイントを付加したのでは、

いくら省エネ家電とはいえ、結局、却って消費電力が増えることにならないのだろうか。

つまり、本当に省エネ=温暖化対策になるのだろうか?

家電メーカーから多額の政治献金を受けている与党が、メーカーから頼まれて、

こういう制度を作っただけで、本当はまず、景気で、温暖化云々は後付けの理由ではないだろうか、

と勘ぐられても仕方がない。


◆エコポイントでガソリンが買えるってのはどういうこと?

先日、「キャンドルナイト 各地で消灯、地球に優しく」←「地球温暖化を防止するのはおそらく手遅れ」(「地球環境概況2000」)

という記事を書いたところ、ココログに読者の方からコメントを頂戴した(コメントに対するレスはまだ書いてなくて、済みません)。

この方は、

空気の構成成分の0.05%にも満たないものが急激な温度上昇の原因となるとは少し考えにくいです。

と書いておられる。その辺の感覚は正直に言って、骨の髄から「文科系」の私には、感覚的・直感的には、

分からない。確かに温暖化と人間の活動により発生するCO2に因果関係があるのか、本当には科学的に証明出来ていないらしい。

しかし、私がこれから1から勉強して、自分でその因果関係を証明することは出来ないので、

ウィキペディアの記述、
2007年2月には国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発行した第4次評価報告書(以下、AR4と表記)によって

膨大な量の学術的(科学的)知見が集約された結果、人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率は9割を超えると報告された。

という状況が真実である、という仮定に立って述べるならば、CO2は、クルマの排気ガスにも含まれている。

ということは、出来るだけクルマ(ガソリンエンジンの自動車)に乗らないこと、

が「温暖化対策」として奨励されるべきなのに、エコポイント交換商品情報を見ると、

事業者コードA048に、ガソリンサービスステーションプリペイドカードが含まれているのは、おかしくありませんか?


◆高速道路の休日割引

「エコポイント」から話が逸れる。

地球温暖化対策を真剣に政府が考えているのであれば、4月から高速道路の休日割引を実施したのも、

むしろ、自動車で出かける人が増えることは明らかで(実際、GWの高速の渋滞はすさまじかった)

全然「エコ」ではない。逆行しているではないか。


◆結論:エコポイントの「エコ効果」は期待出来ない。

前述の通り、お題目は「地球温暖化対策の推進」を含んでいるものの、

エコポイント制度による、「エコ効果」は期待出来ない。

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2009.06.21

「キャンドルナイト 各地で消灯、地球に優しく」←「地球温暖化を防止するのはおそらく手遅れ」(「地球環境概況2000」)

◆記事:キャンドルナイト 各地で消灯、地球に優しく(6月21日21時44分配信 毎日新聞)

「電気を消してスローな夜を」と夏至の21日、建物の照明やネオンを落として地球環境に思いを寄せる

「100万人のキャンドルナイト」が全国各地で開催された。

東京都港区の増上寺で開かれたイベント「東京八百夜灯」(大地を守る会主催)では、約3000人が東京タワーの消灯を見守った。

午後8時に暗闇が訪れると、参加者らはロウソクの灯で幻想的なひとときを楽しんだ。

東京ミッドタウン(同区)や東京湾に架かるレインボーブリッジなどでもライトダウンが行われた。

環境省とNGO(非政府組織)が連携して03年から始まったキャンペーンで、

今回は7月7日までの期間中、全国15万以上の施設が参加する


◆コメント:チャラチャラしている場合ではない。

毎年「100万人のキャンドルナイト」と言う言葉を見る度にイライラする。7月7日まで、

電気を使わずにローソクで過ごしても地球温暖化には何の影響も及ぼさない。



日本政府もマスコミも取りあげないので、私は過去何十回書いたか分からないが、毎日、弊ブログには一見さんが

アクセスなさるようなので、また、書く。

国連環境計画(UNEP=United Nations Environment Programme)が10年前、1999年に発表した、

地球環境概況2000という報告書の中の概況と提言は、極めてはっきりと書いている。

温室効果ガスの排出量増加により、地球温暖化を防止するのはおそらく手遅れであり、更に、京都議定書において合意された多くの目標は達成されないかもしれない。

同じ報告書の中の主要な環境の動向には、
もし、現在の消費傾向が続くならば、2025年には地球上の3人に2人が水問題に直面することになる。

とある。


このレポートが発表されてから今年でちょうど10年になるが、温室効果ガスの中でも特に注目されているCO2の排出量は、

全然減っていない。
◆世界のCO2排出量:08年も増加、中国など石炭消費拡大で-BP(ブルームバーグ)(2009/06/11 10:33)

英BPが集計したデータによると、世界のエネルギー消費による二酸化炭素(CO2)排出量は2008年に増加した。

中国やインド、ロシアの石炭消費量が拡大したことが要因。石炭は主要燃料のうち大気汚染度が最も高い。

統計によると、世界の発電所や自動車、暖房機などの燃料として利用された化石燃料の燃焼によるCO2の排出量は08年に315億トンと、

前年比1.8%増となった。中国の石炭消費は7.1%増加。BPの換算比率に基づけば、これによりCO2排出量は3億6600万トン増加した。

石炭の燃焼によるCO2排出量は石油を上回り、世界の石炭消費に占める中国の割合は拡大しているため、

これら2つのテーマが世界的な気候変動対策の新たな枠組み構築に向けた協議の中心となる見通しだ。

先進国の1人当たりの排出量は引き続き発展途上国を上回っており、

中国は今後の排出削減は先進国が取り組むべきであるとの考えを示している。

国際エネルギー機関(IEA)の報告。
◆世界のCO2排出量、2050年までに倍増の可能性(2008年 06月 6日 16:32 )

国際エネルギー機関(IEA)は「エネルギー技術予測」と題されたリポートを発表し、各国政府が現行の政策を維持した場合、

2050年までに世界の二酸化炭素排出量は130%、原油需要は70%増加するとの見通しを示した。

リポートは、二酸化炭素排出量を減らすため、各国政府は「地球規模のエネルギー技術革命」を実現しなければならないとし、

2050年までに排出量を半減させるには総額45兆ドルの投資が必要になると付け加えた。

具体的には、今後15年間に大量の研究開発(R&D)が必要で、

二酸化炭素排出抑制技術の開発にかかる費用は年間100億--1000億ドルとの試算を示した。

次は、世界で一番CO2を大量に排出している米国政府のご忠告。
◆地球温暖化による干ばつや洪水、米国で既に発生-米政府が警鐘(ブルームバーグ)(2009/06/17 10:35)

米政府が16日発表したリポートによると、米国では地球温暖化の影響で干ばつや海面の上昇、豪雨による洪水が発生しており、

化石燃料の燃焼が原因となる温暖化ガスの排出を抑制する政策を導入しなければ影響は拡大すると予想される。

米地球変動調査プログラムが発表したリポートでは、温暖化が農業や沿岸地域、水資源、公衆衛生にもたらす脅威について説明されている。

190ページに及ぶこのリポートは、13の政府機関や数校の大学が調査したデータを基にしている。

米議会で審議中の温暖化対策法案では、温暖化ガスの排出量を 2005年の水準から20年までに17%削減する目標を掲げ

全米規模のプログラム策定が提案されている。リポートによると、世界の平均気温は1900年以降、

カ氏で約1.5度(セ氏で0.83度)上昇しており、2100 年までにさらにカ氏で2-11.5度上昇する可能性がある。

オバマ米大統領の科学技術顧問であるジョン・ホールドレン氏はワシントンでの説明会で

「このリポートは特定の政策や特定の法案に関するものではない」と指摘。

「科学に関するものであり、われわれがすぐにでも行動する必要性を一段と強い説得力で示唆している」と語った。

国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、気温の上昇がカ氏で7度未満でも

世界中で何億人もの人々が水不足に見舞われ、沿岸地域では数百万人が洪水の被害を受ける危険性がある。

最後が特に腹立たしい。世界で最も大量のCO2を排出しているのはアメリカである。

そのアメリカが京都議定書に批准せず、本気でCO2を減らそうとしない。


◆手遅れなのだろうが、皆があまり本気にならないワケ。

世界も日本でも、ここ数年「エコ」があたかも流行語のようになっているが、

小手先の手段でごまかせるような段階は、UNEP(国連環境計画)が10年前に指摘したようにとっくに過ぎていて、

地球温暖化を防ぐのは、既に手遅れなのであろう。

しかし、我々は真っ青になってこの問題を真剣に考えない。その理由ははっきりしている。

自分が生きている間、また、子供が生きている間ぐらいは何とか(人間が暮らせる環境を)保てるだろう。

自分が死んだあと、人類が滅亡しようが、はっきり言って知ったことではない。そんな怖いことは考えたくない。

無責任な、と怒った貴方、よーく胸に手を当てて考えて下さい。それがホンネでしょう?


これで文章を終わりにしてはあまりにも救いがないので、まともなことを書く。

「キャンドルナイト」の発想の根底には、「電力の消費=CO2の増加」という発想がある。

多くのかたは分かっているだろうが、電気を使うこと自体が、温室効果ガスを発生させるのではない。

蛍光灯やPCからCO2がモクモクと発生しているのではない。

石炭・石油などの化石燃料を燃やして、発電することが、CO2を排出するのである。

従って、CO2が発生しない発電システムで電力需要をまかなえるならば、いくら電気を使っても、

温暖化には関係ない。そこで、国は原発を推進しようとするが柏崎を見てもわかるとおり、

頻繁に冷却水(放射能を含んでいる)漏れ事故を起こすので、安全性に問題がある。


風力発電、太陽光発電、潮力発電、地熱発電(日本のようなじ火山国にはぴったりだ)を組み合わせれば、

CO2を発生させずに現在の電力需要をまかなえるという試算もある。

しかし、原子炉を作る電機メーカーにとっては、この受注はもうけになる。大きい。

電機メーカーに、恩義を売っておけば、ヤクニンは、天下り先を確保できる。

政治家は、ウラでリベートを受け取れるし、これら企業からの政治献金も欠かせない。

だから、新しい発電方法をなかなか導入しようとしない。

つまり、だれも本気で、地球温暖化を防ごうとは考えていない。

人類が滅亡するまでの時間は意外に短いかも知れない。

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2009.05.19

「MOX燃料凍結を 420の市民団体が経産相に申し入れ」←何が問題なのか、説明します。

◆記事1:MOX燃料 仏から到着 11月に国内初プルサーマル(5月18日16時7分配信 産経新聞)

フランスで製造したプルトニウム・ウラン混合酸化物(MOX)燃料を載せた輸送船が18日、

静岡県御前崎市の中部電力浜岡原発近くの御前崎港に到着した。

普通の原発(軽水炉)でMOX燃料を燃やすプルサーマル用で、フランスから約2カ月半かけて運搬。

陸揚げした後、船は九州電力玄海原発(佐賀県)と四国電力伊方原発(愛媛県)に向かう。

3社が共同輸送した。順調なら九州電力が玄海3号機で8月に始まる定期検査でMOX燃料を入れ、

11月に国内初のプルサーマルを始める。四国電力は来年1月に始まる定検で、中部電力は来年夏以降の定検でMOX燃料を入れる予定。


◆記事2:<MOX燃料>使用不許可求め要望書 420市民団体が提出(5月18日19時51分配信 毎日新聞)

プルサーマル発電用のMOX(ウランとプルトニウムの混合酸化物)燃料が18日、

中部電力浜岡原発(静岡県御前崎市)に搬入されたのを受け、47都道府県の420市民団体が同日、

MOX燃料の使用不許可を求める要望書を二階俊博経済産業相に提出した。

要望書は、今の国の政策では使用済みMOX燃料の処分方法が未定で、核燃料サイクル技術の開発も遅れている現状を指摘。

「危険度が高く、搬出先もない使用済み燃料が生み出される」とし、今回輸送された浜岡など3原発分の使用不許可や

プルサーマル計画の凍結を求めた。受け取った経産省資源エネルギー庁の担当者は「安全性確保を大前提に計画を進めたい」と答えた。


◆解説及びコメント:プルサーマル、再処理、MOX燃料とはなにか。

原発では、原子炉の燃料としてウラン-235を燃やすのですが、実際に「燃える」のは核燃料のわずかな部分なのです。

使用済み核燃料の燃えていない部分には、ウランとプルトニウムが含まれています。

使用済み核燃料を燃えた部分と燃えていない部分に分けて、更に燃えていない部分から

ウランとプルトニウムを取り出すプロセスを「再処理」と言います。

この燃えなかったプルトニウムと、燃えなかったウランを混ぜて作った新しい核燃料をMOX燃料と言います。

このMOX燃料は、皆さんも名前は聞いたことがあるでしょう「高速増殖炉」で使う為の物なのですが、

日本で稼働する予定だった高速増殖炉「もんじゅ」は1995年12月、試験運転を始めた直後に冷却剤であるナトリウムの

漏洩事故(普通の原子炉の冷却剤は水ですが、いずれにせよ、冷却剤は放射能を含んでいますから、これが漏れたのは大事故なのです)を

起こし、実質、使い物にならなくなりました。プルトニウムを含むMOX燃料の使い道がなくなりました。


そこで、高速増殖炉ではなくて、普通の軽水炉(冷却剤に水を使う)の燃料にMOX燃料を使おう、というのが、

「プルサーマル」計画です。「プル」は「プルトニウム」の「プル」、「サーマル」は、

「サーマルリアクター」(軽水炉。普通の原子炉)のこと。和製英語です。


技術的に高度なことは私も分かりませんが、日本には六ヶ所村に「再処理工場が」あるにも関わらず、

日本では到底、MOX燃料を作ることができません。プルトニウムは天然には存在しない元素で、

非常に強い放射線を放出し、100万分の1グラムでも吸い込んでしまったら、

肺ガンを発生させ、体内から排出されない危険なものです。

ですからプルトニウムの扱いには、高度な技術が必要となります。

六ヶ所村の再処理工場では、とうていMOX燃料を作ることなど無理なので、フランスに再処理を委託していたのです。

そしてそのフランスで作られたMOX燃料が、今日、「中部電力浜岡原発近くの御前崎港に到着した」のです。

MOX燃料が日本に持ち込まれるのは初めてです。


◆何が問題なのか。

何故、日本はMOX燃料を使ったプルサーマル計画にこだわるかというと、

使用済み核燃料が溜まって行くと、プルトニウムも含有されているわけですが、

プルトニウムから核兵器が作れるのです。危険な物質なのです。そして日本は、

1997年に合意された「国際プルトニウム指針」に従って、同時に、

「我が国のプルトニウム利用計画について」をIAEA(国際原子力機関)に提出し、その中で、

我が国は、原子力基本法に基づき、厳に平和目的に限り原子力開発利用を推進してきており、

核燃料サイクルを推進するに当たっては、核拡散に係る国際的な疑念を生じないよう核物質管理に厳重を期すことはもとより、

我が国において計画遂行に必要な量以上のプルトニウム、すなわち、余剰プルトニウムを持たないとの原則を堅持しつつ、

プルトニウム利用計画の透明性の確保に努めている。

と国際公約を発表しているのです。ですから、「平和利用に必要な量」以上の余剰なプルトニウムを保有しては、まずい。

極端に言えば、IAEAから「日本は実は核兵器の製造を目論んでいるのではないか?」と疑われます。

一定量以上のプルトニウムを貯めてはまずいのです。ですからMOX燃料として軽水炉(普通の原子炉)の燃料にして、

使ってしまおう、ということです。


ならいいじゃないか、といいたいところですが、

まず、本来、高速増殖炉で使うべきMOX燃料を軽水炉で使って、本当に安全なのか。と言う問題。

国や電力会社は、勿論、「大丈夫だ」と言うでしょうが、はっきり言って、本当の所は、

実際にMOX燃料を軽水炉で使ってみないと分からない、というところだと思われます。


更に厄介なのは、MOX燃料とて、燃やしても「使用済み核燃料」というゴミが残ります。これをどうするかが、

決まっていないのです。プルトニウムの半減期(放射性物質の中の放射性原子の数が、ある特定の時から半分になるまでの時間)は

2万4000年です。そこら辺に生ゴミのように捨てるわけにはいかない。近寄っただけで人間が直ぐに死んでしまうほどの放射能を

発し続けるのですから。


確かに、地球温暖化を遅らせるためには、石油や石炭のような化石燃料を燃やさない原子力は有効なのでしょうが、

度重なる事故を見ていると、MOX燃料を使用して、万が一冷却水が漏れるなどの事故が起きたら、と思うと、近くの住民は、

嫌ですね。


以前、書いたことがありますが、地球温暖化を防ぐ為に電気を使わないようにしよう、という短絡反応がありますが、

電気自体、つまり、あなたの目の前のパソコンや部屋の電気や、テレビその他家電自体からCO2が排出されるわけではない。

その電気を発生させる過程で化石燃料を燃やすのが問題なのです。

原子力は、CO2を出しませんが、その他のリスクがあまりにも怖い。

風力発電、太陽発電、潮汐発電、そして火山国日本なんですから、地熱発電などを組み合わせれば、

原子力に頼らなくても、十分我々が必要とする電力を供給出来る、とする説もあります。

残念ながら私にはそれは証明出来ませんが。

今すぐに、と言うわけには行かないでしょうが、日本の電力会社と政府は、原子力発電にばかり、

やたらと熱心で、上述したような代替エネルギーに本腰を入れないのは、何かおかしい。

繰り返しますが、電気を使うこと=地球温暖化を速める、ということではないのです。

これらの「新エネルギー」で、十分な電力を供給できるならば、電気をいくら使っても構わないのです。

そこら辺、政府の口車に乗せられてはいけません。

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